2021年水中ドローンが徐々に頭角を現してきています。
市場規模は2020年度には20億円と言われており、今後市場自体も確実に伸びていくと言われており2023年度の試算では38億円まで伸びると言われております。
それでは水中ドローンに興味を抱かれた方が、これから事業を始めようと思う際に感じることとしては、「その事業に可能性はあるのか？」という部分だと思います。
そこで今回は水中ドローンの現状と課題、そして可能性についてご紹介していきたいと思います。
これから水中ドローンビジネスに携わりたい、と感じるような方の参考になればと思います。
水中ドローンビジネスの可能性を考える
まず皆さんは水中ドローンを実際に見たり、操縦したりしたことはありますでしょうか？
私も触ったのは2021年が初めてでしたが、その時CHASING M2を使用したのですが、かなり想像していたよりも簡単に操縦できました。
空中のドローンが操縦できる方でしたら、問題無く当日にでも波の無いプールなどでは操縦に慣れることが出来ると思います。
そこでまずはその水中ドローンの進化についてお伝えしていきたいと思います。
水中ドローンの進化
水中ドローンは最近では日本でも名を知られるようになってきましたが、発祥はアメリカ、イギリス、ノルウェーの3ヶ国と言われています。
開発が始まったのは、もう今から50年ほどとかなりの歴史があるものにもなります。
そんな2021年現在では、日本国内で使用されている水中ドローンもかなりの進化を遂げております。
まず４Kカメラでの映像撮影は空中ドローンなどと同じく、問題無く出来るようになっております。
また基本的には有線ドローンのため、ロストする可能性も大きく少なくなっております。
そして、水中ドローンも徐々に水中で作業できる範囲もアクセサリーの増加で幅が広くなってきておるのでご紹介していきたいと思います。
まずロボットアームになります
このロボットアームは、通常の水上ドローンを操作するプロポで操作することが可能となっており、重量の制限はあるものの一定の重さの物であれば、水中で対象物をつかみ、そのまま別の場所まで移動し対象物を移動させることができます。
またブルドーザー的な働きが出来るアクセサリーも発売されております。
水中で障害物などを除きたい際は、このドーザーを使用し水中作業を行うことができます。
このように一部を紹介しましたが、現在様々な種類が日進月歩で開発されており、このアクセサリーの種類の増加による作業幅の広がりが、今後の水中ドローンの可能性を広げていくといっても過言ではないでしょう。
克服すべき課題
このように年々便利になってきており、出来る作業の幅も広がってきていますが、その一方で克服すべき課題もあります。
行動できる範囲が制限されている、という問題になります。
水中ドローンはGPSが届かないことや不確定な要素である波の流れにもさらされるリスクなども考慮し、有線ケーブルで機体と繋ぎ操作を行うものがほとんどとなっております。そのためどうしても行動できる範囲はケーブルの長さまでと限定されてしまいます。
また認知度の問題もあります。
「その点検は水中ドローンを使えば便利になる」と思ったことでも、なかなか水中ドローンで何が出来るのかという認知が世間的に全然進んでいないこと。そして水中ドローン自体の知名度も低いことから、その水中ドローンで出来ることのメリットが感じられなければ事業として受け入れてもらえない、といった障壁が存在していたりします。
水中ドローンがこういう場面で使えるのですよ！
といった普及活動は、水中ドローンに携わる人全体で底上げしていかなければならない課題であったりします。
水中ドローンのメリット
そんな中でも水中ドローンを使った作業に関するメリットは多く考えられます。
まずは人の安全を守れること
これは水中ドローンの最も推していくべきメリットではないかと考えております。
例えば船底調査などは潜水出来る専門の方が調査を行っておりました。しかし高齢化に伴い潜水士方自体が減少しているという現状があります。その人手不足に加えて、海の中で行う作業ということで場合によっては命の危険を伴う場合もある作業になります。もちろん人の目が最終的には必要な場面も出てきますが、それ以外のロボットが行っても問題ない作業というのは多くあります。その作業を水中ドローンが代用できたとすれば、それだけ人の負担も減り、かつ安全に作業が出来る可能性も大きく高まってくるのです。そういう部分において、水中ドローンは大きな役割を果たすことが出来ます。
また見えないところが見える、というのも大きなメリットです。
施設内点検などの作業の際に、水中の奥の方の配管などは通常人がそこに入り込んで点検作業するということはほぼ難しいといったケースが多くあります。そういう時に水中ドローンを使用して点検を行った際には、「初めてこの部分を見たよ!」と言った感謝の言葉をいただいたり、これが問題の原因だったのか、と原因箇所を見ることが出来てやっと問題が解決が出来るといった事例もあります。
今後高度経済成長期周辺に建設された建物や施設は、おおよそ耐用年数に近くなったり老朽化に伴い検査を行わなければならない機会は増えてくることでしょう。その際にしっかりとした水中ドローンのスキルを持っていれば、需要にも応えることができる可能性も高まってくることでしょう。
水中ドローンのデメリット
一方水中ドローンで作業を行うことのデメリットも挙げておきたいと思います。
まずはそれなりの操縦スキルと経験が必要ということです。
水中ドローンを自然の海や川で運用を行う際には、ほとんどの現場で数ｍも潜ってしまえば目視では見えなくなり、ＦＰＶ(ドローン目線)での操縦となってきます。水中は何か対象物が無い限り、水の中ということで絵変わりが少なく、遠近感覚や位置の把握というのが難しくなってきます。そのためある程度現場作業を行って、操縦の経験を積んでおくことは必要となってきます。
また水中ドローンは現状有線ケーブルをつないでの運用となります。そのため、目視外でケーブルが何かしらの障害物に絡んだり引っかかったりしてしまう機会が多くあります。そのトラブルが起こった時の対象法パイロットの経験として積んでおかなければ、現場でトラブルに遭遇した際の対処が難しくなってしまいます。このような場面のシミュレーションは積んでおく必要があります。
次に単独では作業が難しいという点も挙げられます。
水中ドローンは前述のように有線ケーブルがあるため、通常作業を行う際には"操縦者" "ケーブル補助者" "監視員"の３人は最低でも欲しいと言われております。空中のドローンであれば、場合によっては１人でも作業を行うことが可能ですが、水中ドローンでは特有の事情により１人での作業というのは現状難しくなっております。今後水中でのGPSのような通信技術が向上し、ケーブル無しの水中ドローンが普及してきた際は変わるかもしれませんが、有線ドローンである限りはこの運用はそんなに変わらないのでは、と思います。そのためビジネス、と考えた際には空中ドローンよりも人件費が掛かる可能性が高い、ということは頭に入れておいていい内容かと思います。
事業の可能性
これらを踏まえていえることは水中ドローンビジネスは良くも悪くもブルーオーシャンの事業であるということです。
水中ドローンの需要を感じ、しっかりその技術が欲しい顧客帯を見つけることができ、その水中ドローンでの事業を確立することが出来れば、その分野においてあなたはパイオニアとなることが出来るのです。
どの事業でも「先行者利益」というものがあります。
あなたが水中ドローンでの事業を確立することが出来れば、それが今後のあなたのキャリアを輝かしいものにしてくれる可能性を大きく秘めております。
もしあなたに環境が整っており、試してみたい意思があるのであれば、チャレンジする価値のある事業、それが水中ドローンだと思います。
これからも水中ドローンの情報に関しては、随時配信していきたいと思います。
本日もありがとうございました。