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●国産ドローンの状況について知りたい
●ソニーが手掛けた国産ドローンとは？
●この事業がソニーグループに与える影響とは？
本日もドローンに関連する株式銘柄をご紹介していきながら、どのようにドローンと関連しているのかといった業務内容も追っていきたいと思います。
今回ご紹介するのは銘柄コード：6758 で上場しているソニーグループをご紹介していきたいと思います。
ソニーグループと言えば日本、そして世界でも有名な大手電気機器のメーカーですが、そんなソニーグループが新たにドローンの領域にも進出しており、各展示会でも見ることができ、国内ドローン勢として大きな期待がされております。
それではどのようにドローンを活用されており、今後ソニーグループの事業や業績にどのような影響を与えるのか、という観点で見ていきたいと思います。
Contents
会社概要
それではまず基本的なソニーグループの情報から見ていきましょう。
| 社名 | ソニーグループ株式会社（英文名：Sony Group Corporation） |
|---|---|
| 設立 | 1946年5月7日 |
| 資本金 | 8,803億65百万円 |
| 売上高 | 連結：9兆9215億13百万円 |
| 社員数 | 108,900名 |
| 主要株主 | 日本マスタートラスト信託銀行（株）（信託口） 16.36% Citibank as Depositary Bank for Depositary Receipt Holders 9.69% 日本カストディ銀行（株）（信託口） 5.45% JPMorgan Chase Bank 385632 1.87% |
| 企業概要 | AV機器世界大手。映画、ゲーム、音楽、金融を展開。センサー等デバイス事業も拡大。 |
(各データは2022年3月期)
このように言わずとしれた日本を代表する電機メーカーのソニーは、資本金・売上高と群を抜いた存在であることはこの数値を見ても改めて分かるでしょう。
ゲームや映画などのコンテンツ事業を始め、各分野で革新的な動きを続けているソニーグループ。そんな会社が新しくドローンを始めるとなると、期待が大きくなることは必須でしょう。
では実際にどのようなドローンに取り組んでいるのか、という部分を次の項目で見ていきましょう。
製品・サービス概要
ソニーがドローン分野に参入！というニュースが出たのは2020年のことでした。新しい"Airpeak"という名前で、ドローンプロジェクトを開始することを発表しました。
また同時に発表された内容としてはAIロボティクス領域への参入という項目も含まれており、2021年には事業を進めていくという発表もされており、様々な利用方法が各界で話題になっているAIという新しい領域にドローン分野で参入していくということで期待も高まっています。
これがソニーが作ったAirpeakの機体になります。
～参照 ソニー”Airpeak”～
Airpeakの特徴としては、ソニーならではのポイントとしてはソニーの映像・撮影技術を活用しミラーレスカメラを搭載しているという点にあります。そんな高精細なカメラを搭載しているにも関わらず、比較的小さな機体となっています。それを実現できるのは非常に馬力が強い機体を制作しており、2021年に実機を拝見させてもらった際には、非常に力強い飛行をする姿が見られました。
一部バッテリーの持ちはDJIなどの機体に比べイマイチ、などの評判なども出たりはしていますが、国産ドローンとしての進化はやはり国内電機メーカー大手のソニーにかかっているといっても過言では無いということは誰しもが言えることでしょう。
今後の企業の展望
ソニーとしては、今後も多角的な分野で成長を続けていく企業ということは多くの方が思っている見解だと思います。その中で、ことドローン分野での伸びしろという観点はどうなのでしょうか。ドローン分野で伸びていきそうな要因を見ていきましょう。
まずAirpeakの特徴としては、製作は日本の工場で行われている国産ドローンという点があります。ドローンは欧米諸国やDJIの中国が大半を製作しており、国内は非常に弱いという側面があります。そんな中ソニーは、テレビや映画などのプロフェッショナル向けの機器を作っている会社であり、Airpeakもプロフェッショナル向けに製作された空撮用ドローンという面があります。そんな技術を熟成するためにはやはり国内での知見も多く残しておく必要があり、ソニーが手を打った国産ドローンという点は、今後日本が世界のドローン市場に打って出るためには重要なポイントとなってくることでしょう。
そして事業的な広がりで行くと、Airpeakにカメラ以外の測定機やセンサーなどの機器を搭載して、今後は産業用としても使っていく予定があるようです。高所作業や狭い箇所など人の行きづらい箇所などはドローンに任せるという流れが来ている中で、国産ドローンの産業需要も確実に伸びていくことを考えると、事業的な有用性も考えられる分野と言えることでしょう。
どちらかというとエンターテインメント寄りの事業が強いソニーも、より産業用の分野に事業を広げていくためのひとつとしてドローンの影響力が上がっていくことがあるのであれば、ソニーグループのより多くな成長を促してくれることでしょう。
最後にソニーグループの株価チャートも見ていきましょう
上記のチャートのように、ここ最近非常に右肩上がりのソニーグループは、長期のチャートで見ていくとあのバブル期の株価に近い付近まで株価が上がっていることが分かります。バブルの時代は明らかに実態よりも高騰している状態でしたが、今現在は売上高からも分かるように実態の伴った株の上昇がみられており、今後も今回取り上げたドローン分野など新しい分野が台頭してくるようであれば、より顕著な成長が見られるであろうというのが現在のソニーグループの見立てになります。
今後ソニーグループのドローン事業がどのような形で展開やシナジーを与えるのか、という部分は注目しておくべき分野と言えるでしょう。
※投資はご自身の判断で行っていただくようお願いいたします。
まとめ
今回はソニーグループのドローン事業について取り上げてまいりました。
どうしてもDJIを始め海外勢が強いドローンの機体分野において、大きな資金力があるソニーグループが手を上げてくれたことは国産ドローンにとって非常に明るいニュースであります。
そんな国産ドローンをより盛り上げていくためにも、普段の情報収集やドローンを楽しんだりすることで海外勢にも追いついていきたいものですね。
それでは今回のソニーグループのドローン事業紹介については以上になります。
本日もご覧いただきありがとうございました。